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調査研究資料・研究論文

調査・研究一覧

JADAでは、調査・研究活動の成果を「調査研究資料」としてまとめています。

No. 資料名 発行年月
1 中高年齢者に対する職業適性検査としての職業志向検査 1981年8月
2 中高年齢者のキャリア開発 1981年9月
3 生涯生活設計についての意識調査報告書 1982年3月
4 組織における生涯生活設計教育のあり方 1982年6月
5 第2回 生涯生活設計についての意識調査報告書 1983年8月
6 キャリア開発生活設計プログラム 1983年9月
7 第3回 産業ジェロントロジー訪欧調査団報告書 1983年12月
8 米国における退職準備教育プログラム 1984年9月
9 欧州その他諸外国における退職準備教育プログラム 1984年9月
10 PREP教育プログラム導入実施上の問題点と対応 1985年2月
11 中高年齢者雇用実態調査報告書 1985年8月
12 企業福祉に関する調査報告書 1985年10月
13 企業年金の知識 1986年2月
14 個人年金の知識 1986年2月
15 労務管理の新しい視点 1986年4月
16 厚生年金保険の知識 1986年4月
17 国民年金の知識 1986年5月
18 共済年金の知識 1986年5月
19 第4回 産業ジェロントロジー訪米調査団報告書 1986年7月
20 人生80年時代の企業福祉 1987年4月
21 実践的研修活動のポイント 1987年4月
22 中高年齢者の雇用開発システム 1987年7月
23 第3回 高齢化社会における企業と個人(従業員)の現状と対応に関する実態調査報告書 1987年7月
24 公的年金のあらまし 1988年4月
25 第5回 産業ジェロントロジー訪欧調査団報告書 1988年5月
26 出向・転出・再就職問題と中高年齢者のモラール 1988年4月
27 経営教育としてのPREP教育プログラムの概要 1989年3月
28 第6回 産業ジェロントロジー訪米調査団報告書 1989年3月
29 退職後の経済生活とその対策 1989年3月
30 創立15周年記念 高齢社会シンポジウム報告書「職業人生65歳をどう考えるか」 1989年5月
31 第4回 高齢化社会における企業と個人(従業員)の現状と対応に関する実態調査報告書 1990年6月
32 研究論文集
  • 企業福祉の現状と今後の方向に関する一考察
  • 欧米諸国における生涯学習の動向と我が国の生涯学習の課題
  • 高齢化社会における雇用問題について
1991年3月
33 第7回 産業ジェロントロジー訪欧調査団報告書 1991年4月
34 退職準備教育とその効果 1991年8月
35 企業年金の知識 1991年10月
36 海外事情レポート −世界に見る人生80年時代の生きがい− 1991年10月
37 第5回 高齢化社会における企業と個人(従業員)の現状と対応に関する実態調査報告書 1992年6月
38 第8回 産業ジェロントロジーアメリカ・カナダ調査団報告書 1993年3月
39 共済年金の知識 1993年4月
40 企業福祉・経営教育としてのPREP教育プログラムの考え方 1994年2月
41 創立20周年記念 高齢社会シンポジウム報告書「中高年齢者の雇用就労開発の問題点を探る」 1994年3月
42 日本型(的)企業文化活動に関する一考察
−企業文化活動とPREP教育プログラム−
1994月5月
43 第6回 高齢化社会における企業と個人(従業員)の現状と対応に関する実態調査報告書 1994年6月
44 若年従業員の日常生活と高齢化社会に対する意識調査
−仕事とライフプランについて−
1994年11月
45 第9回 産業ジェロントロジーオーストラリア・ニュージーランド調査団報告書 1995年4月
46 持ち家計画に関する一考察
−持ち家計画シミュレーションによる再検討−
1995年9月
47 高齢化時代の社会保障制度 1996年3月
48 生涯生活設計における損害保険 1996年8月
49 第7回 高齢化社会における企業と個人(従業員)の現状と対応に関する実態調査報告書 1996年7月
50 第10回 産業ジェロントロジー北欧調査団報告書 1997年3月
51 「家計調査」による高齢者世帯の家計費分析 1998年1月
52 第8回 高齢化社会における企業と個人(従業員)の現状と対応に関する実態調査報告書 1998年7月
53 雇用形態の多様化と労働 1998年9月
54 五十歳からの転進事例25 〜二つの意識改革〜 1998年11月
55 第11回 産業ジェロントロジー米国調査団報告書 1999年3月
56 キャリア発達と学習 −キャリアオリエンティドの学習接近− 1999年5月
57 21世紀の労働・社会保障制度 2000年3月
58 Career Vector Systemについて
〜新しいキャリア・マネージメントの紹介と解説 〜
2000年5月
59 第9回 高齢化社会における企業と個人(従業員)の現状と対応に関する実態調査報告書 2000年7月
60 第12回 産業ジェロントロジー欧州調査団報告書 2001年3月
61 HRD(ヒューマン・リソース・ディベロップメント)とキャリアの視座
−その移行に関する若干の考察−
2001年5月
62 HRU(ヒューマン・リソース・ユーティライゼーション)とキャリアの視座
−キャリア形成とメニュー多様化への若干の考察−
2002年3月
63 公的年金の課題と改革の方向 2002年3月
64 第10回 高齢化社会における企業と個人(従業員)の現状と対応に関する実態調査報告書 2002年7月
65 第13回 産業ジェロントロジー欧州調査団報告書
−欧州3カ国の成功モデルに学ぶ−
2003年3月
66 第11回 高齢化社会における企業と個人(従業員)の現状と対応に関する実態調査報告書 2004年4月
67 就職コンピテンシーの必要性とその勧め 2005年6月
68 キャリア・ルネサンス・プログラム 2005年11月
69 生涯学習とキャリア開発に関する一考察 2006年3月
70 リストラ対象にならないための職業生活のあり方に関する一考察 2006年4月
71 第12回 高齢化社会における企業と個人(従業員)の現状と対応に関する実態調査報告書 2006年6月
72 メンタルヘルスケアへの対応について 2006年10月
73 65歳に向けての継続雇用のためのキャリア開発の必要性と外部研修機関の役割について 2006年11月
74 65歳定年制時代における高年齢者雇用の事例研究 2009年3月

■研究論文

No. 資料名 発行年月
第1号 キャリア形成と余暇の位相
−遊び・趣味はキャリア・エンジンとなり得るか−
1998年5月
第2号 キャリアベースド・マネジメント
−その人的資源管理(HRM)・組込みに関する一考察−
2000年3月
第3号 中小企業と再就職 2001年7月
第4号 日本的雇用慣行の変革期における職務キャリア開発の在り方について
−雇用流動化に対応した職業能力開発の方向と進め方−
2001年8月
第5号 中小企業と再就職(U) 2002年10月
第6号 HRP(ヒューマン・リソース・プランニング)とキャリアの視座
−組織・職務の変質とキャリア形成の諸理論−
2003年3月
第7号 「生きがい」とキャリアデザイン
−デザインアプローチによるCDLPの深耕−
2004年3月
 
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