No. |
資料名 |
発行年月 |
1 |
中高年齢者に対する職業適性検査としての職業志向検査 |
1981年8月 |
2 |
中高年齢者のキャリア開発 |
1981年9月 |
3 |
生涯生活設計についての意識調査報告書 |
1982年3月 |
4 |
組織における生涯生活設計教育のあり方 |
1982年6月 |
5 |
第2回 生涯生活設計についての意識調査報告書 |
1983年8月 |
6 |
キャリア開発生活設計プログラム |
1983年9月 |
7 |
第3回 産業ジェロントロジー訪欧調査団報告書 |
1983年12月 |
8 |
米国における退職準備教育プログラム |
1984年9月 |
9 |
欧州その他諸外国における退職準備教育プログラム |
1984年9月 |
10 |
PREP教育プログラム導入実施上の問題点と対応 |
1985年2月 |
11 |
中高年齢者雇用実態調査報告書 |
1985年8月 |
12 |
企業福祉に関する調査報告書 |
1985年10月 |
13 |
企業年金の知識 |
1986年2月 |
14 |
個人年金の知識 |
1986年2月 |
15 |
労務管理の新しい視点 |
1986年4月 |
16 |
厚生年金保険の知識 |
1986年4月 |
17 |
国民年金の知識 |
1986年5月 |
18 |
共済年金の知識 |
1986年5月 |
19 |
第4回 産業ジェロントロジー訪米調査団報告書 |
1986年7月 |
20 |
人生80年時代の企業福祉 |
1987年4月 |
21 |
実践的研修活動のポイント |
1987年4月 |
22 |
中高年齢者の雇用開発システム |
1987年7月 |
23 |
第3回 高齢化社会における企業と個人(従業員)の現状と対応に関する実態調査報告書 |
1987年7月 |
24 |
公的年金のあらまし |
1988年4月 |
25 |
第5回 産業ジェロントロジー訪欧調査団報告書 |
1988年5月 |
26 |
出向・転出・再就職問題と中高年齢者のモラール |
1988年4月 |
27 |
経営教育としてのPREP教育プログラムの概要 |
1989年3月 |
28 |
第6回 産業ジェロントロジー訪米調査団報告書 |
1989年3月 |
29 |
退職後の経済生活とその対策 |
1989年3月 |
30 |
創立15周年記念 高齢社会シンポジウム報告書「職業人生65歳をどう考えるか」 |
1989年5月 |
31 |
第4回 高齢化社会における企業と個人(従業員)の現状と対応に関する実態調査報告書 |
1990年6月 |
32 |
研究論文集
- 企業福祉の現状と今後の方向に関する一考察
- 欧米諸国における生涯学習の動向と我が国の生涯学習の課題
- 高齢化社会における雇用問題について
|
1991年3月 |
33 |
第7回 産業ジェロントロジー訪欧調査団報告書 |
1991年4月 |
34 |
退職準備教育とその効果 |
1991年8月 |
35 |
企業年金の知識 |
1991年10月 |
36 |
海外事情レポート −世界に見る人生80年時代の生きがい− |
1991年10月 |
37 |
第5回 高齢化社会における企業と個人(従業員)の現状と対応に関する実態調査報告書 |
1992年6月 |
38 |
第8回 産業ジェロントロジーアメリカ・カナダ調査団報告書 |
1993年3月 |
39 |
共済年金の知識 |
1993年4月 |
40 |
企業福祉・経営教育としてのPREP教育プログラムの考え方 |
1994年2月 |
41 |
創立20周年記念 高齢社会シンポジウム報告書「中高年齢者の雇用就労開発の問題点を探る」 |
1994年3月 |
42 |
日本型(的)企業文化活動に関する一考察
−企業文化活動とPREP教育プログラム− |
1994月5月 |
43 |
第6回 高齢化社会における企業と個人(従業員)の現状と対応に関する実態調査報告書 |
1994年6月 |
44 |
若年従業員の日常生活と高齢化社会に対する意識調査
−仕事とライフプランについて− |
1994年11月 |
45 |
第9回 産業ジェロントロジーオーストラリア・ニュージーランド調査団報告書 |
1995年4月 |
46 |
持ち家計画に関する一考察
−持ち家計画シミュレーションによる再検討− |
1995年9月 |
47 |
高齢化時代の社会保障制度 |
1996年3月 |
48 |
生涯生活設計における損害保険 |
1996年8月 |
49 |
第7回 高齢化社会における企業と個人(従業員)の現状と対応に関する実態調査報告書 |
1996年7月 |
50 |
第10回 産業ジェロントロジー北欧調査団報告書 |
1997年3月 |
51 |
「家計調査」による高齢者世帯の家計費分析 |
1998年1月 |
52 |
第8回 高齢化社会における企業と個人(従業員)の現状と対応に関する実態調査報告書 |
1998年7月 |
53 |
雇用形態の多様化と労働 |
1998年9月 |
54 |
五十歳からの転進事例25 〜二つの意識改革〜 |
1998年11月 |
55 |
第11回 産業ジェロントロジー米国調査団報告書 |
1999年3月 |
56 |
キャリア発達と学習 −キャリアオリエンティドの学習接近− |
1999年5月 |
57 |
21世紀の労働・社会保障制度 |
2000年3月 |
58 |
Career Vector Systemについて
〜新しいキャリア・マネージメントの紹介と解説
〜 |
2000年5月 |
59 |
第9回 高齢化社会における企業と個人(従業員)の現状と対応に関する実態調査報告書 |
2000年7月 |
60 |
第12回 産業ジェロントロジー欧州調査団報告書 |
2001年3月 |
61 |
HRD(ヒューマン・リソース・ディベロップメント)とキャリアの視座
−その移行に関する若干の考察− |
2001年5月 |
62 |
HRU(ヒューマン・リソース・ユーティライゼーション)とキャリアの視座
−キャリア形成とメニュー多様化への若干の考察− |
2002年3月 |
63 |
公的年金の課題と改革の方向 |
2002年3月 |
64 |
第10回 高齢化社会における企業と個人(従業員)の現状と対応に関する実態調査報告書 |
2002年7月 |
65 |
第13回 産業ジェロントロジー欧州調査団報告書
−欧州3カ国の成功モデルに学ぶ− |
2003年3月 |
66 |
第11回 高齢化社会における企業と個人(従業員)の現状と対応に関する実態調査報告書 |
2004年4月 |
67 |
就職コンピテンシーの必要性とその勧め |
2005年6月 |
68 |
キャリア・ルネサンス・プログラム |
2005年11月 |
69 |
生涯学習とキャリア開発に関する一考察 |
2006年3月 |
70 |
リストラ対象にならないための職業生活のあり方に関する一考察 |
2006年4月 |
71 |
第12回 高齢化社会における企業と個人(従業員)の現状と対応に関する実態調査報告書 |
2006年6月 |
72 |
メンタルヘルスケアへの対応について |
2006年10月 |
73 |
65歳に向けての継続雇用のためのキャリア開発の必要性と外部研修機関の役割について |
2006年11月 |
74 |
65歳定年制時代における高年齢者雇用の事例研究 |
2009年3月 |
No. |
資料名 |
発行年月 |
第1号 |
キャリア形成と余暇の位相
−遊び・趣味はキャリア・エンジンとなり得るか− |
1998年5月 |
第2号 |
キャリアベースド・マネジメント
−その人的資源管理(HRM)・組込みに関する一考察− |
2000年3月 |
第3号 |
中小企業と再就職 |
2001年7月 |
第4号 |
日本的雇用慣行の変革期における職務キャリア開発の在り方について
−雇用流動化に対応した職業能力開発の方向と進め方− |
2001年8月 |
第5号 |
中小企業と再就職(U) |
2002年10月 |
第6号 |
HRP(ヒューマン・リソース・プランニング)とキャリアの視座
−組織・職務の変質とキャリア形成の諸理論− |
2003年3月 |
第7号 |
「生きがい」とキャリアデザイン
−デザインアプローチによるCDLPの深耕− |
2004年3月 |